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見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力 消費者ソリューションを提供、ニッチ市場ビジネスは成功するか?

見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力 消費者ソリューションを提供だが商品はニッチ市場、ビジネスとして成功するのか、日本企業の活躍にエール
見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力 消費者ソリューションを提供だが商品はニッチ市場、ビジネスとして成功するのか、日本企業の活躍にエール
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見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力 消費者ソリューションを提供だが商品はニッチ市場、ビジネスとして成功するのか、日本企業の活躍にエール
見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力

アメリカのラスベガスで開催の世界最大クラスの家電ショー「見本市2.0ラスベガス」CES 2019

日本から出品している日本企業の展示を紹介したいと思います。

2019年は、日本からTOTO、YAMAHA、シャープ、オムロン、積水ハウスなどの企業が出展、その中のTOTO、YAMAHAを紹介します。

それでは「見本市2.0ラスベガス CES 2019 で見せた日本企業の技術力 消費者ソリューションを提供だが商品はニッチ市場、ビジネスとして成功するのか、日本企業の活躍にエール」どうぞ!

※見本市2.0ラスベガス:2019年1月8日から11日、米国ネバダ州・ラスベガスの見本市 “2019 International Consumer Electronics Show (CES)”

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TOTO:トイレ集中管理システムで清掃労働の効率化

おトイレのどこにお掃除をする人を送り込めるかを管理するシステム
おトイレのどこにお掃除をする人を送り込めるかを管理するシステム

言わずと知れたトイレのトップブランドTOTO。

TOTOからはビル管理システムが展示です。

施設の管理者がビルの異常がないかをモニターで確認できます。

さらに、おトイレのどこにお掃除をする人を送り込めるかを管理するシステムで施設管理の効率化をはかれるというもの。

空港などの膨大な数のトイレを一元管理できるシステムをアピール。

水の使用状況、トイレットペーパー、ペーパータオル、石鹸などの使用状況をモニタリングできます。

これによいり管理や清掃の効率化ができます。

短時間で作業量をこなさなくてはいけないという現場の課題に向き合ったソリューションを提供してます。

大規模施設である高層ビル、空港、国際会議場、国債展示場、複合施設ビルなどでニーズかありそうです。

トイレは人間にとって必要なものですが、トイレという切り口だけで高級トイレモニタリング管理を取り入れるかどうかは未知数です。

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YAMAHA:高齢化の山間部の交通問題ソリューション

と物を混載して自動運転で運搬することを想定した車両
と物を混載して自動運転で運搬することを想定した車両

ある地域の決められた中で、人の移動やモノの移動を助ける乗り物を展示。

YAMAHAが展示しているのは、人と物を混載して自動運転で運搬することを想定した車両です。

山間部などの過疎地を救う手立てになるとアピールしてます。

タクシーやバスなどが撤退して利用できない地域の移動手段として高齢者向けにニーズがあると。

人の移動だけではなく、荷物も移動できる車両、人がいないときはモノを移動、そういうお年寄り向けに、地域に1台2台を置くことにより地域に貢献できると訴求してます。

高齢化・過疎化が進む山間部の交通問題にソリューションを提供できます。

水やお米など、若い人が運ぶのも重いですからね。

たしかにニーズはあっても、お金を払ってまでもの必要性があるかどうかですね。

自動運転という安全性信頼性の面でも大きなハードルがあるように思えます。

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まとめ:日本の気遣い心配りは世界の消費者のニーズをとらえられるか?

ややネガティブなトーンで説明しましたが、日本人なので日本企業を応援してます。

当然のことですけど、このニュース見て素直に感じるのは、出品が「本当に世の中のニーズにあっているものなのかなあ」「ニーズはあってもコスト面であうのか、ビジネスとしての課題がでて来るのでは」。

社会問題を解決するソリューション、具体的には高齢者向けの展示が多かった印象です。

「寿命は世界的に上昇しているから高齢者向けの商品は需要がある」それはそう思うのですが。

白物家電、テレビ、パソコン、半導体、、、かつて世界の家電業界を席巻した日本製品(メイドインジャパン)ですが、もう王座は新興国メーカに明け渡し、勝負するところは隙間商品(ニット市場)狙い。

時代の趨勢なんでしょうね。

とは言っても、技術力は世界最高クラス、日本企業にはぜひ頑張ってもらいたい。

ただ新しいだけではない、日本人ならではの気遣い心配りで消費者のニーズをとらえた日本発技術力(ジャパンテクノロジー)を世界に向けて発信してます。

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